事業内容

 平成31年度事業 

1.(公財)鳥取バイオサイエンス振興会セミナー 主催

2.  TC-鳥大共同研究成果発表会 共催 

3.(株)Trans Chromosomics 共同研究「人工染色体ベクターを用いた創薬支援ツールの研究開発」

4.  国立大学法人鳥取大学 共同研究「染色体工学技術を用いた研究に関わる全般」 

  広報

1. 20191219()日本海新聞 潮流「バイオテクノロジーとバイオ医療」医薬開発の革命

2. 2020120(日本海新聞 潮流「バイオ創薬革命へ」鳥取大学染色体工学研究センターとバイオ企業が連携挑戦!

3. 2020218(日本海新聞 潮流「日本のイノベーション(革新)力 再生が試される時」

4. 2020118(日本海新聞「バイオ財団への寄附金を寄託」銀の会、西部本社に

 

平成30年度事業 

1.(公財)鳥取バイオサイエンス振興会セミナー 主催 

2. Antibody Engineering & Therapeutics ASIA(抗体工学・抗体治療学会アジア大会) 

   ポスター発表

 Groundbreaking Drug Discovery Platforms Empowered by Artificial Chromosome Engineering

 (人工染色体工学によって強化された画期的な創薬プラットフォーム)」 

3. Trans Chromosomicsセミナー 共催

4. 第1回Trans Chromosomicsシンポジウム 共催

5. とっとり創薬実証センター開設式典及び情報交換

  広報  

 1.平成3045日(木)鳥取県知事定例記者会見「とっとり創薬実証センター」開設及び今後

 2.平成3046日(金)鳥取県報道提供資料 

 「鳥取大学染色体工学研究センター とっとり創薬実証センター開設式」

 3.平成30620日(水)日本海新聞 

 「鳥取大発染色体工学技術による新産業創出 創薬ビジネスで地域活性化へ」

 4.平成3083日(金)文教速報「とっとり創薬実証センター開設式を挙行」

 5.平成30年10月16日(火)ふるさとフォーラムin米子

 6.平成301216日(日)日本海新聞「バイオ財団へ寄付 銀の会」

 7.平成3127日 (木)日本海新聞「新薬安全性予測できるラット」

 8.平成3128日 (金)毎日新聞「ヒト型ラットを作製」

 9.平成3128日 (金)朝日新聞「ヒト遺伝子持つラット作製成功」

10.平成3129日 (土)産経新聞「ヒト型ラット」を実現

11.平成31311日(月)日本海新聞「世界に誇る人工染色体技術で創薬支援」 

 

 平成29年度事業

1. とっとりバイオフロンティア「バイオ人材育成セミナー」染色体工学セミナー2017 共催

2.(公財)鳥取バイオサイエンス振興会セミナー 主催

3.文部科学省地域イノベーション戦略支援プログラム

 「鳥取次世代創薬・健康産業創出地域」成果報告会 共催

4.鶴岡先端研究産業支援センター(鶴岡メタボロームキャンパス)視察及び意見交換

 広報

1.平成29年4月14日(金)日本海新聞鳥大発の染色体工学技術 研究20年花開く段階へ

2.平成29年4月18日(火)日本海新聞県西部の近況を報告 東京でクラブ・セブンティ例会

3.平成29年7月27日(木)日本海新聞「支援体制の重要性再認識」先進地の鶴岡を視察

4.平成29年8月8日 (火)日本海新聞「鳥取発バイオ技術の未来」㊤鶴岡の取り組み

5.平成29年8月9日 (水)日本海新聞「鳥取発バイオ技術の未来」㊥鳥取の挑戦

6.平成29年8月10日(木)日本海新聞「鳥取発バイオ技術の未来」㊦先進地を見て

7.平成29年8月29日(火)日本海新聞2017西部シンポジウム⑧ 「鳥取発バイオ技術の未来」対談

8.平成30年3月22日(木)日本海新聞 「鳥大発バイオ新段階へ」

9.平成30年3月29日(木)日本海新聞6社誕生 雇用50人創出」研究成果発表会 

 

 平成28年度事業

1. 平成28年度日本医療研究開発機構(AMED)研究費

  創薬基盤推進研究事業(医薬品・医療機器の実用化促進のための官民共同研究

2.「第2回バイオ創薬研究会」主催

3.「第3回バイオ創薬研究会」主催

4. とっとりバイオフロンティア「バイオ人材育成セミナー」染色体工学セミナー2016 共催

5.(公財)鳥取バイオサイエンス振興会セミナー 主催

6. とっとりバイオフロンティアセミナー 共催

 広報 

1.平成2929日(木)日本海新聞

「鳥大に創薬開発拠点」米子キャンパス内 製薬企業と共同研究

2.平成29211日(土)山陰中央新報

「鳥取大 米子に新薬研究拠点」17年度産学官連携で開発へ